【売主】月々4万円台~|レンガ調のクロスがオシャレ可愛い、カフェスタイルのお家 【一戸建て】の設備・構造

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  • 新築一戸建て
  • 即引渡可
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情報提供日:2024年4月12日 次回更新予定日:情報提供日より8日以内

  • 1980万円
  • 千葉県富里市
  • 京成本線/京成成田 バス14分南七栄ニュータウン停歩2分

(株)ナミカワ不動産販売成田支店

問い合わせ(無料) 地図を見る

TEL:0800-8002522 【通話料無料】

設備仕様

  • Low-Eガラス(複層ガラス)

    《設備》Low-Eガラス(複層ガラス)

    \全居室対応、防犯にも嬉しい特殊ガラス/
    高い断熱機能を持ち、外からの光を反射して中の様子を見えずらくするLow-Eガラス。全居室の窓ガラスにLow-Eガラスを使用しています♪

  • 電動シャッター(YKK)

    \電動シャッター/
    住宅のオプションでつけて良かったものランキング1位の電動シャッター装備!簡単操作のリモコンでおよそ35秒で開閉が可能!リモコンボタンを押すだけなので、実質1秒でシャッターが開閉でき、忙しい毎日の時短に♪

  • アイフォーン JS-12

    \しっかり映る!相手の服の色もわかるから一安心/
    夜間でもしっかり映るモニター付きインターホン。画質が荒いとインターフォンだと誰が来たのかわからないことがありますね…こちらのインターフォンは画質がよくしっかり相手が確認できます!

  • 玄関ドア・ピタットキー(電池式)

    \キーホルダー型の鍵で持運び楽々/
    タグキーを近づけるだけで、サッと施解錠できるから、面倒なカギの操作を省いて、スマートに出入りできます。

構造の特徴

  • ベタ基礎

    \ベタ基礎/
    大きな面で家の重みを支えるので耐震性を高めやすくなります。また床下の地面をすべて厚いコンクリートで覆うので、湿気が建物に伝わりにくくなります。そのため湿気による住宅の木材の腐食等の心配も減ります。さらにコンクリートも厚いのでシロアリによる被害も防ぎやすくなります 。

  • フォームライトSL吹付断熱工法

    \フォームライトSL吹付断熱工法/
    自己密着・発砲力で施工のバラつきが無く長期間高断熱性能を保持。燃焼時、有毒ガスを出さない安全な断熱材。

  • 金物工法

    \金物工法/
    地震や台風に強く、構造材の仕口継手を金物接合とし、接合部は木材内部に納まり断面欠損を最小限とすることで接合強度を1.5倍と大幅に向上し、自然災害に強い家を築き上げます。

  • 軸組工法

    \軸組工法/
    集成材は、木材を挽き板にして大筋・割れ等の欠点を取り除き、接着積層することにより品質を均一化し、強度性能を高めました。その強度・品質等が明確に表示できます。

  • 根太レス工法

    \根太レス工法/
    従来の3倍の床倍率。床の軋みや沈みの起こりにくい工法です。

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※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。(1000円未満は切り上げ。)
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※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
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※物件特徴:販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
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※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
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※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
 「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
 「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
 例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。